医療スタッフのブログ

頭痛は日常的に起こる症状ですが、金槌で殴られたような強烈な頭痛には注意が必要です。脳卒中といった脳の病気の症状として、激しい頭痛がみられることがあるからです。

脳卒中の発作が起きると、ほかに吐き気や麻痺、舌がもつれる（言語障害）、物が二重に見える・視野が狭くなる（視覚障害）、手足がしびれるなどの症状が現われます。

以上の症状に思い当たるときは、すぐに救急車を呼んで頭を高くして寝かせ、意識がないときには気道を確保します。脳が損傷している可能性もあるため、決して揺さぶったりしてはいけません。

日常でよく起こる頭痛は、大きく分けると、血管の収縮･拡張が神経を刺激して起こる血管性頭痛と、主に筋肉のコリが原因で起こる緊張性頭痛があります。血管性はズキン、ズキンと脈打つような痛みが特徴で、月に数回、繰り返して起こります。緊張性は、頭痛の約7割を占め、鉢巻で締められているような圧迫感や石を載せられているような頭思感があります。

神経内科や脳神経外科へ行くと、それぞれの頭痛のタイプに合わせた薬を処方してくれます。家庭で出来る共通の対策は、休息とリラックスにつきます。頭痛が起きたときは、暗く静かな部屋で頭を冷やしながら十分な睡眠をとるようにしましょう。日頃から頭痛・めまい・しびれが気になる方は、脳ドックの画像診断（MRIやCT）で、脳の病気の有無を定期的に調べてもらうと良いでしょう。

食中毒は年間に約4万人が被害にあっていると言われています。食中毒は季節に関係なく発生しますが、梅雨から蒸し暑い夏にかけてピークを迎えます。その多くは食後数時間以内から1日ほどで、吐き気や嘔吐、激しい下痢、腹痛などの症状がやってきます。

小さいお子さんに食中毒が疑われるときは、すぐにぬるま湯や食塩水を飲ませて、食べたものを吐き出さすようにします。吐いても症状がおさまる様子が無い場合は内科医や小児科医、感染症の専門医がいる医療機関へ行き、重症の場合は救急車を呼びます。

吐いてよくなったときや症状が軽い場合には、胃薬や下痢止めを飲ませ、毛布などで保温して様子をみます。吐き気が強い時は、嘔吐物でのどが詰まってしまわないように、半うつ伏せの状態にして吐かせます。腹痛がある場合は、ひざを曲げて仰向けに寝かせると良いでしょう。

食中毒は大きく分けて、細菌性、化学性、自然毒の3種類があります。細菌性食中毒で特に怖いのは、O-157で知られている腸管出血性大腸菌（厚労相時代の管総理が風評被害対策にカイワレ大根を食べましたね）、視覚障害や言語障害を起こすボツリヌス菌です。

生殖医療に関する専門知識、不妊患者さんの心理的･社会的問題を理解し、相談に応じたり、サポートを行う専門資格で日本不妊カウンセリング学会が認定を行っています。

認定申請の要件として、同学会の会員であること、定められた養成講座を3回以上受講していることが必要です。なお、学会やスキルアップセミナーに参加をして5年ごとに30点以上のポイントを取得することが更新の条件となっています。

認定申請の後、筆記試験と面接試験を受け、合格すれば認定省が与えられます。なお、受験資格は特に定められていませんが、医師、看護師、カウンセラー、薬剤師など、医療従業者が多いようですが、実際に不妊に悩まされた経験を持つ一般の肩も受検しています。

近年の研究では、心筋梗塞は動脈の内腔がそれほど狭くなっていなくても起こることがわかってきました。内腔の狭窄率が50%程度でも、動脈の内壁のプラークが崩れて内腔を覆えば、簡単に血管を詰まらせて激烈な胸痛を引き起こします。

調査によると心筋梗塞発症前の冠動脈狭窄の程度は50%未満が多く、運動をしても、症状がなく心電図変化でも出ないような軽い病変でも、いっきに血栓が詰まって梗塞を起こすことが多いのです。

前触れとして、狭心症の発作、短い胸痛発作、動機や息切れ、肩や首に痛みを感じる人もいますが、何の前触れも無く突然強烈な痛みに襲われる人も少なくありません。血縁に狭心症や心筋梗塞になった人がいたり、肥満、高脂血症、糖尿病、喫煙などの危険因子を持つ人は、用心することに越したことはありません。

狭心症がある場合には、硝酸薬を使っても痛みが治まらない、あるいはいつもの発作と違う感じがする、といったことが重要なサインとなります。また、発作を起こす間隔が短くなったときなども要注意です。

厚生労働省の「安心と希望の医療確保ビジョン」において、医師と看護職の協働の充実が挙げられ、各職種に認められている業務範囲の下での業務の普及、専門看護師、あるいは認定看護師の取得を促進する施策を講じ、その普及と拡大に努めること、在宅や医療機関におけるチーム医療の中で、自ら適切に判断することのできる看護師の養成が必要である点が提示されています。

助産師については、産科医が不足している状況を背景に、医師との連携の下で正常産を自ら扱うよう、院内助産所･助産師外来の普及が挙げられています。実際、既に全国各地の医療機関で看護師外来や助産師外来が新設されていますが、これは厚生労働省の指針とも合致する動きといえます。

また、民主党の政策集の「医療政策･詳細版」をみると、専門的な臨床教育を受けた看護師の業務範囲を拡大し、医療行為の一部を負担する方向性が打ち出されています。これはアメリカの医療現場で活躍している看護の経験と医学的知識を備えたコメディカル資格であるナースプラクティショナーを念頭においていると考えられます。

看護師が初めて転職を考える時期は一般的に勤務してから3年前後といわれています。その背景には入職して病院での仕事がわかり、自分の立場もわかりかけた時に、「自分はこの職場では必要とされていないのでは」と感じることが多いためです。患者さんから必要とされることはもちろんですが、組織の一員としての立ち位置を確立することが重要なのです。

この時期に日常の看護業務のほかにどのようなことをしてもらうかがポイントとなります。この病院で働くことにより、医療の安全、患者応対、業務改善でも何かしら良い影響を与えることができる業務に参加し、提案が出来る組織にすることが必要です。

自分の提案を職場が真剣に検討してくれると感じるだけで、組織に対するロイヤリティは大きく上昇しますし、仮に提案が採用されれば、ますます組織の一員としての自覚が現われ、その病院で今後も働きたいと思うことでしょう。

医療の現場でいくら人材が不足しているからといって、業務に追われているだけでは組織に対するロイヤリティはアップしません。看護師が職場における業務の改善を提案できる機会を提供し、それを真剣に検討する組織を作ることが大切です。看護師は看護業務だけを行っていればよいという、一昔前の考え方では結局人材を消耗させるだけで、病院は遅かれ早かれ立ち行かなくなるでしょう。